2024年4月30日付の中国新聞に、広島市男女共同参画推進センターが広島市内の大学、短大の学生1636名を対象に行った就職に関する調査結果が掲載されました。

調査結果からは、県内を拠点とした就労を望む大学生が6割弱であることや、就職先を選ぶ基準の最近の変化として、安定性や休みの取りやすさが重視されていることがわかりました。

この調査の計画、結果の分析を監修した齋藤大輔准教授（現代心理学科）は、「過去の調査結果と比較することで、現代の若者のキャリア観が明らかになりました。就職への強い希望はあるものの、働く意味や希望する職種が変化しています。例えば、家族や親のために働く意識が減少し、自己の生活や趣味に時間を捧げる傾向が見られます。また、デジタルメディア業界への就職希望が増加していることがわかりました。これらの変化に加えて、インターネットで情報を収集する際の見方も変化し、企業における従業員の業務内容に対する実際の声や本音を求めるニーズが高まっています。こうした変化に企業や大学が適切に対応することで、現在の広島県が抱える諸問題にも対処できる可能性があり、学生と企業の両方がメリットを得られる就活支援が実現できるようになることを期待しています。」と述べています。