

本事業は、2020年度からの小学校での英語の教科化を見据えて、本学の児童教育学科と英語英米文学科の教員養成における協働モデルの開発、
ならびに現職小学校教員と中学校英語教員の教員研修における協働モデルの開発をするものである。
また、本学と海外での英語研修と指導法研修の効果を量的・質的手法により客観的に検証するものである。具体的な事業内容は以下の通りである。
小学校での英語教育を実質化する教員養成・研修システムの研究開発と展開
5年
2020年からの小学校での英語の教科化を見据えて、本学の児童教育学科と英語英米文学科の教員養成における協働モデルの開発、
ならびに現職小学校教員と中学校英語教員の教員研修における協働モデルの開発をするもの。
また、その中で、学生と現職教員が共に学び、本学ならびに海外で英語研修と指導法研修を行い、量的・質的方法で縦断的にその効果を検証する。
なお、本学教職員に加え、広島市教育委員会とも連携し事業を推進していく。
学長のリーダーシップの下、優先課題として全学的な独自色を大きく打ち出す研究に取り組む私立大学等に対し、
経常費・設備費・施設費を一体として重点的に支援するものです。
2016年度「私立大学研究ブランディング事業」の詳細につきましては、文部科学省のwebサイトをご参照ください。
次の3点を期待される成果として目標とする。
時期 | 事項 |
---|---|
2016年度 | ・事業の実施体制の構築と確立 |
2017年度 | ・第1次事前研修の開始 |
2018年度 | ・第1次海外研修の実施 ・第2次事前研修の開始 ・第1次研修の効果の測定 |
2019年度 | ・第2次海外研修の実施 ・第2次研修の効果の測定 ・第1次・第2次研修における研修の効果の総合的分析 |
2020年度 | ・「教員養成モデル」と「教員研修モデル」の提示 ・研究の知見の応用と共有 |
本事業については、学長のリーダーシップの下、全学的な事業として実施する。
学長を中心とする統括本部(Executive Committee)が、広報(学長室)、人的配置・補充人材配置(庶務課)、設備・機器の整備(情報教育委員会・情報システム課・管財課)、カリキュラム改編(教務部・教務課)を迅速に進める。その下に、本事業を中心的に行う作業部会(Working Group)を置き、広島市教育委員会と連携して現職小学校教員と中学校英語教員、ならびに英語英米文学科と児童教育学科と連携してそれぞれの教職学生の研修にあたる。
英語研修ならびに英語指導法研修を可能にするプログラムの調整・開発にあたる。